2017年12月5日

早期リタイア後も資産のほとんどを株式ETFで保有する理由

プリウス51系さんのブログより。
最初にお断りしておきますが、私は他人の人生設計にイチャモンつける気は毛頭ありませんし、その方の人生がどうなろうが知ったことではありません。私より若くしてすでにセミリタイアをしている方々に対しては資産の大小問わず尊敬・敬愛しております。なぜこ
freedom3.asia
●ケースその1

年齢:40代(独身)
資産:2億円
年間生活費:100万~120万(超ドケチ)
(中略)
万が一、リーマンショック並みの大暴落が来れば、2億円の資産が3分の1になる可能性もゼロではありません。逆にアベノミクス並みの大相場になれば4億も可能ですが・・・
でもねぇ、2億でさえもはや意味の無い金額なのに4億になったところで何が変わるのか?
●ケースその2

年齢:40代(独身)
資産:2億円
年間生活費:300万~400万(推定)
(中略)
こんな恵まれている人ですが、やはりほとんどの資産を株式に投資しております。
ケース1の方ほど極端ではありませんが、2億円あればもう増やさなくても一生お金に困ることは無いのにです。

早期リタイアした人にもそれぞれ考えがあってのことなので、個別のケースについてのコメントは控えます。

彼らとは資産総額こそ違いますが、私もほとんどの資産を株式(ETF)で保有しているのは同じなので、このネタに便乗してその理由を整理しておきます。

「資産の時価がA円、年間生活費がC円とすると、あとA/C年分の生活費が賄えるはずだ」というルールは非常に簡便で、私も早期リタイアの判断基準としてこれを採用しました。

ただし、このルールには大事な前提があります。それは資産から得られるリターンが今後のインフレ率以上であること、言い換えれば資産の実質リターンが0%以上であることです。早期リタイア後の長い無職生活に備えるのに、インフレリスクを無視するわけにはいかないからです。

「現在の時価でA円の資産があれば一生お金に困ることは無い」とは言っても、もしその資産がインフレリスクを厚めに取る構成になっていれば、そうとも言えなくなってくると思うのですよ。もちろん、残りの人生の長さにもよりますが。たとえば全額を円定期預金で保有している場合など、インフレが進めばその購買力がいつのまにか半分になってしまうようなことも、歴史を振り返ればあり得ないことではありません。

つまり私がリタイア後も株式の保有を続けているのは、もっと資産を増やしたいという意図ではなく、インフレリスクをできるだけヘッジして資産の購買力を長期的に維持したい、という資産防衛の意図があってのことです。インフレヘッジのためのローコストな選択肢が今のところは株式インデックス以外に無いという消極的な理由なので、たとえば暗号通貨がもっと普及してその購買力が今よりずっと安定するような時代が来たら、そちらに乗り換えてもいいと思っています。

資産防衛するにしてもフルインベストメントする必要はなくて、7割程度でもよいのでは? という疑問は確かにその通りかもしれません。私の場合は、インフレ税の支払いが特別に許せないものであるという政府への私怨(笑)が、無リスク資産の必要以上の保有を全力で避ける動機になっています。

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3 件のコメント:

  1. 具体的にどの株式ETFを保有していますか? 国内ETFでしょうか。
    税金関係でETFよりも投資信託の方がいいような気もするのですが。

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  2. >クロスパールさん
    国内はTOPIX ETF、海外だとVTIやVEUなどですね。
    >税金関係でETFよりも投資信託の方がいいような気もするのですが。
    そうなのですか? Expense ratioの差を逆転するだけのメリットがあるならいいのですが、もしそうだとしても今から乗り換えるには無用な売買コストと納税が発生するので、私にとってはETFを持ち続けるのがベストでしょうね。

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  3. 今からするにしてはコストがかかりすぎるでしょうね。一からするなら投資信託の方がいいと感じます。(コストに差がありすぎる場合は別ですが)
    海外はやっぱり海外ETFなのですね。国内は流動性が低いので不安感があります。

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